【民泊やりたい人必見】民泊ができる賃貸物件をご紹介!!

新型コロナウイルスが民泊市場へ与える影響は甚大で、多数の事業者が収益化を断念して撤退を決意しています。一方、これをチャンスと捉えている人も存在していることも事実です。今回は、民泊開業希望者向けにこの状況をどうメリットとして捉えることが出来るのか解説したいと思います。

民泊撤退物件の多い今だからこそ逆に民泊開業のチャンス!!

コロナショック以降で、民泊を断念するオーナー様は増加しております。これに伴い民泊物件を手放すオーナー様は増加しており、以前よりも大量の民泊可能物件が市場に溢れているのが現状です。ここでは民泊物件の需給関係に触れます。

民泊可能な物件が以前よりも市場に出回っている!!

新型コロナウイルスがニュースを賑わすようになった1月下旬頃から民泊事業全体の売上は減少し始めました。本来なら中国の春節が重なり中国人観光客が多く訪日する時期ですが、中国の海外渡航禁止政策で中国人のキャンセルが相次ぎ稼働率が低下。そして3月には全世界の新型コロナウイルス蔓延により各国からの観光客獲得が見込めなくなりました。

民泊売上が低下してしまった事により、転貸による民泊営業を行なっている事業者は毎月の家賃で赤字に。新型コロナウイルスの影響の改善見込みが見えない状況では売上回復の期待が薄く、結果的に賃貸契約を解除するケースが続出しました。

優良物件が市場に出回る可能性が高い

前述で説明した通り、賃貸契約を解除する事業者が多発した結果、撤退物件は民泊可能物件として市場に再度出回ることになりました。このような状況下でなければ十分以上に収益化できていた物件も多いので、物件を借りたい人にとっては大きなチャンスと言えます。

家具付きで賃貸できることも!?

撤退する民泊物件は、賃貸契約を解除するにあたって備え付けていた家具家電を撤去する必要があります。撤去にも少なからず費用が掛かってくるので撤退事業者としては次に借りてくれる方が引き取ってくれたほうがメリットとなるケースが多いです。このようなケースでは、交渉次第で前事業者が使っていた家具家電を無償で手に入れることができるので民泊を始める際の費用を大幅に削減することができるでしょう。

民泊可能賃貸物件に住むメリット

さて、民泊が市場に多く出回りこれから事業を始めようという方にとってのメリットとして説明してきましたが、実際に新型コロナウイルスが蔓延している現在の状況下で収益化できるのでしょうか？不可能ではないですが、観光客自体が極端に減少している今はかなり難しいと言えます。
民泊事業を始めるのは、新型コロナウイルスの感染リスクが減少して観光客の数が一定数元の水準に戻ってからが最善でしょう。それまでの期間は、通常賃貸として使用することを推奨します。理由は以下の通り説明します。

メリット1: 自分の家賃として負担できる

どんな人でも持ち家でない限り、家賃を毎月払って生活していると思います。簡単な話、民泊をしない間は自分が住む家として利用して家賃として負担することで余計なコストを掛けなくて済みます。極端な話、丁度今引っ越しを考えている方にとっては民泊物件に住むことはメリットでしかないと言えるでしょう。

メリット2: タイミングを見計らって民泊事業を開始できる

民泊事業を始めるのはいつが良いか？現在の状況では誰にもわかりません。しかし新型コロナウイルスの影響や観光客の推移をチェックしていれば、自ずとその時期は判明します。自分自身が居住していれば、そのタイミングに合わせて退去時期を調整することができ、ベストなタイミングで民泊を始めることができます。

メリット3: 民泊をしないという選択肢もある

民泊をする目的で物件を借りる必要はなく、家具付き賃貸という面だけで一定層の方には魅力的な物件になるはずです。なにも民泊事業をすることが必須条件ではないのです。

民泊開業までに必要なこと

民泊事業をいつでも始められるように、居住中にある程度準備をしておくことは大切です。難しいことはないですが、時間が多少かかることもあるので余裕を持って準備しましょう。

手順1: 民泊代行会社の選定

民泊営業は大きく分けて2つ種類があります。在宅型民泊と不在型民泊です。その名の通り、在宅型民泊は自分が家に住んでいる状況で民泊を行い、不在型民泊は事業主が住んでいない状況で民泊を行うことです。不在型民泊の場合は、法律上許可を持っている民泊運営代行業者に管理委託することが必須となります。費用やサービスをみて、自分にあった業者を選定しましょう。

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手順2: 民泊の許可番号取得

民泊事業を行う場合、基本的には住宅宿泊事業法に則って営業する必要があります。その為には管轄保健所に民泊営業開始の申請をして、許可番号を取得する必要があります。番号取得には、消防設備や建築関係の事項を確認したり、近隣住民への説明する必要がある為、手間と時間がかかります。申請代行サービスを提供している業者もいるので面倒な方は依頼を検討しましょう。

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手順3: 民泊サイト/OTAサイトへの掲載
実際に宿泊予約を獲得するには民泊サイトやOTAサイトに物件情報を掲載する必要があります。ターゲットは主に外国人になるので英語や中国語でのリスティング作成が必須となるでしょう。また、実際に問い合わせが来た場合のやりとりも日本語ではないケースの方が多いので、言語面に不安がある方は民泊代行業者に依頼することを検討したほうが良いでしょう。

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賃貸物件で民泊開業しよう!!

新型コロナウイルスは観光業全体に大きな被害をもたらしましたが、これは一過性のものに過ぎないと考えています。いずれワクチンが作られ、全世界に流通したあかつきには必ずまた日本に観光客は戻ってきます。その状況になった時の準備をいまの段階から始めることが重要です。

プレイズがご紹介できる賃貸・民泊でも活用できる物件は以下となります。
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